「そもそも、健康診断って何のために行うのだろう?」

毎年受けさせられている社員だけでなく、それを指示している事業主の方でも、このような疑問を抱いていることがあります。

法律で義務づけられているといっても、その必要性を知らなければ時間や費用をかけるモチベーションが上がりませんね。

そこで、健康診断の本来の目的と、それを実現するために必要な心得をご説明します。

法律で義務づけられるほど大切な、健康診断の2つの目的とは

まずは、健康診断を受ける目的を見てみましょう。

これは単に「法律で決められているから仕方なく」というものではありません。法律で定めて行うだけの重要な意味があるということです。

大まかに言えば「健康のため」ですが、さらに2つの視点に分けられます。

生活習慣を見直して病気を防ぐ

生活習慣病という言葉は、今や日本人にとって知っていて当たり前のものになっていますね。

しかし、若い方ほど体力があり、体調不良を感じない為に生活習慣に関する意識が甘いことが現実です。

学生のときは連日飲み会をしたり、徹夜で遊んだりなど、いろいろと無理をしても何とかなっていたかもしれません。

しかし、社会人になって年を重ねていくと、そのような無理が利かなくなっていきます。そのことに気づかず不摂生を重ねていると、30代、40代になったときに大きな病気を患ってしまうかもしれません。

そのようなことを避けるために、入社した当初から健康診断を受けて、専門家からの指導を受けることで、生活習慣を少しずつ変えていくことが必要です。

生活習慣の見直しは年齢にかかわらず重要な目的ですが、若い社員にとってはとくにウェイトが大きくなるでしょう。

病気を早期発見し重症化を防ぐ

風邪を引かない、精力的である。そのような一見健康な方でも、実は重大な病気が隠れていることがあります。

どのような病気でも、進行すると治療が困難になります。取り返しのつかない事態になる前に、予防・早期発見することが重要です。

そこで大きな役割を持つのが健康診断です。1年に1回というスパンで定期的に検査を受けることで、病気の予防・早期発見が可能です。

とくに年齢を重ねていくと、さまざまな病気にかかりやすくなります。中年層や高年層の方にとって、非常に大切な目的だと言えるでしょう。

健康診断の目的を達成させるために大切な4つの心得

このように、健康診断には2つの大きな目的があります。

どちらも、社員の仕事のパフォーマンスを維持するために大切なことです。会社のビジネス成功のためにも、社員の健康は常に気遣いたいですね。

それでは、これら2つの目的を達成させるために、会社はどのようなことに気をつければ良いのでしょうか? 大切な心得を見てみましょう。

健康診断を毎年受けさせること

健康診断は継続することに意味があります。

健康診断の結果が問題なかったからと言って「後は受けなくても大丈夫だ」と油断すると、生活習慣が乱れて異常をきたしたり、病気にかかったりしても気づくことができなくなってしまいます。

労働安全衛生法でも、「1年に1回以上受けさせること」と定められています。健康診断はかならず毎年受けさせましょう。

受診結果をもとに会社の施策として改善すること

健康診断は受けっぱなしでは意味がありません。

まずは結果を保管して、社員の健康が良くなっているのか、悪くなっているのかを知ることから始めましょう。

社員の健康があまりに悪いようなら、会社全体として対策を講じる必要も出てくるでしょう。

健康診断は、あくまでも社員の状態を知るためのきっかけに過ぎません。それ以降どのように改善していくかは、会社の対応にかかっています。

二次健康診断が出たらすぐに受けさせること

健康診断を受けていると、再検査や要精密検査という結果が出ることがあります。

事業主にとってはよく起こることであり、社員にとっては「何か病気があるのでは?」と不安になる事態です。

二次健診を嫌がる方は少なくありませんが、そこでしっかり受けさせてこそ社員の健康は維持されます。

病気を早期発見できるチャンスと考えさせ、スムーズに受診できる仕組みを作りたいですね。

受診結果を活用し、医師などの専門家に相談すること

健康診断の結果は、その人の状態を知るための重要な資料です。しかし、1年に1回だけの検査でしか使わないのは少々もったいないことです。

1年をとおして健康情報を活用してこそ、診断の本来の価値が表れることでしょう。

しかし、健康診断の結果を活用できる会社は多くありません。やはり、すぐに相談できる専門家などがいると安心ですね。

健康診断本来の目的を達成させるために、医療コンサルタントの体制を!

ここまで、健康診断を行う重要な目的と心得をご説明してきました。

健康診断で大切なことは、結果をもとに継続的に改善していくことと、何かあったらすぐ医師に相談することでしょう。

しかし、このような体制を自力で整えられる会社は多くありません。

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社員の健康に悩んでいる事業主の方は、ぜひともご相談ください。